日本は数十年、静かにしていました。
しかし、時代の大きなうねりと転換が日本にも波及しています。
そのうねりの中で社会は飛躍的に変容し、インフレ、生活経済の格差や不満の拡大などに悩まされることになると思います。
すると偏見や嫉妬などによるストレスからくるさまざまな事件が、世界中に多くなっていくでしょう。
混沌やカオスの世界などと表現する人が出てくるかもしれません。
このうねりの原因は、アメリカの金融に携わる人々の欲望とそれを利用し儲けようとしたことにあります。
そのシステムが津波のように世界的に広がっていった。
しかし、うまくいかなくなっていったことによるものだと思います。
つまり、アメリカその他の国々の民衆の支払い停滞の問題が生じたのです。
それが大きな問題であるために国の財政を使って補助せざるをえなくなった。
たくさんのドルや自国紙幣を組織や会社や人々に与えて、問題解決しようとしたことによるものでした。
かくして、国々の財政の借金がかってないほどに大きくなり、それを解消するためにインフレの津波になっているのです。
インフレ時には、賃金や給与などの実質的価値が相対的に下がることを意味します。
そういうインフレの波は、アメリカから始まり、世界の国々へ津波のように広がっているのです。
それだけではありません。
インターネットとAIを使うビジネスチャンスは莫大であり、成功していく少数の組織や会社の価値財産は、どこかの国の財政よりもはるかに大きくなっているのです。
だから、アメリカをはじめ、国々は自国の命運を作用するような会社や組織を守ろうとするでしょう。
つまり、組織や会社などが国々の政策に以前より影響を与えていくことを示しているのです。
インフレ時に民衆や組織にばらまく補助金などは、もともとは民衆から強制的に徴収した税金から支出するものであり、そのお金を民衆の一部に横流しているだけですから、なんら生産的でなく、政治的付加価値のないものです。
それは、あたかも政治家たちの票集めのためであり、官僚のねらいが集約されたものです。
ところが、民衆にとっては、補助金で助かる一部の人々はいるけれども内実は重税を感じることを意味します。
税金を徴収する財務省はじめとする官僚側は、国民から集めたお金と天下り先を確保するために政治を裏側から牛耳ることになって行くのです。
結果的に国家主義、社会主義的になっていき、増税で苦しむのは、私たち民衆になるのです。
政府自体が国民に奉仕するという基本精神がなおざりにされ、政府が国民をコントロールしていることに問題があります。
「既得権益」という金儲けをしている複数のグループの存在をも裏で闊歩しているからでしょう。
このような時代は、人々の争いは多くなることから生活の苦しみにつながり、不満は溜まり紛争や戦争が起きやすいのです。
目に見える戦争だけでなく、見えない深刻な戦いが国内外に頻発し、生活に影響を及ぼしていくことを私は危惧しています。
私たちは、大量の印刷された紙幣が社会に流れ、かってない技術革新から生み出される富はインフレをさらに加速させるのです。貨幣価値はどんどん減少することになります。
給料は、その後追いをせざるを得ない。
貯蓄しているお金は危機感を持つことになりますから、人々は株や不動産や金などの資産価値を生み出すものに移動させるか、富裕層は、税金が低く規制の少ない地域へ国を跨いで活動することになっていくのです。
私たちは、変容していく時代の求めていることを理解して対応していくしかありません。
この経済状況の津波と科学技術の変貌する革新的なうねりは、人間の欲望や善と悪の先鋭的な闘いが含まれています。
しかし、古より日本人の根底に流れている精神文明が続く限り、さまざまな困難を克服していくのだろうと私はは申し上ておきます。